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コロナ離婚が増えているって本当?急増の原因&夫婦関係の見直しポイントを解説!

コロナ離婚が増えているって本当?急増の原因&夫婦関係の見直しポイントを解説!

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婚活FP山本

婚活FP山本

CFP®、一級FP技能士

山本FPオフィス代表。商品先物会社、税理士事務所、生命保険会社を経て2008年8月、山本FPオフィスを設立し、同代表就任。 現在は日本初の「婚活FP」として、婚活パーティを開催しながら婚活中の方や結婚直後の方など、主に比較的若い方のご相談を承っています。また「農業FP」としても活動をはじめ、独立10年を機に「後輩育成」にも力を入れています。詳細は「婚活FP」でご検索を。

この記事のポイント

  • 確かにコロナ離婚も、コロナ離婚相談も増えている!
  • 主な理由は「価値観の相違」が極めて多い!
  • 不仲な理由も関係性の改善ポイントもコミュニケーションが肝!

この記事は約5分で読めます。

こんにちは、婚活FP山本です。嘘か誠か、新型コロナウィルスによる長い自粛生活で、「コロナ離婚」と呼ばれる離婚が増えているといわれています。

愛し合ったからこそ結婚した夫婦なのですから、長く一緒にいれば愛が深まりそうにも思えますが、本当にコロナ離婚が増えているなら残念といえます。

そこで今回は、コロナ離婚の真偽とその原因、さらに夫婦関係の見直しポイントについて詳しくお伝えします。あなたの人生に、お役立てくださいませ。

 

確かにコロナ離婚は増えている!

確かにコロナ離婚は増えている!

まずは、コロナ離婚が本当に増えているのかどうかをお伝えします。結論からいえば、コロナ離婚が増えているのは事実です。ニュースやネット記事でも頻繁に見かけるでしょうが、確かにコロナ離婚は今、すごい勢いで増えているといえます。

強いていえば、離婚にまでいたっていなくても、コロナ離婚を考えるほどに夫婦仲が悪くなっている世帯は多いのが実情です。もっとも、元々不仲な夫婦もいれば、コロナによって不仲になった、相手の欠点が見えて嫌になった方までさまざまなので、原因は一概にはいえません。

少なくともコロナ離婚が増えている状況なのですから、既婚者は全員が離婚を警戒すべき時期といえます。「ウチは絶対大丈夫」などと油断することなく、まずは自身の言動や立ち振る舞いを自己分析しましょう。

 

コロナ離婚相談も急増中!

実際に、筆者の元へコロナ離婚相談をしに来られる方も急増中です。直接的な相談でなくても、周囲でコロナ離婚を検討中という声は頻繁に届いています。さらにコロナ離婚でなくとも、夫婦間だけでは息が詰まり、愚痴という形でのガス抜きを要望される方も多いです。

どちらかといえば、体感的には「愛が深まった夫婦」は残念ながら少数派といえます。ただ一方で、逆の「コロナ婚活」を希望する方も増えていますから、まずはこのような大局観を知っておきましょう。

なお、独身者の事情が気になる方は以下記事も参考にどうぞ。

 

理由・原因はさまざまだが「価値観の相違」が多い

理由・原因はさまざまだが「価値観の相違」が多い

次に、コロナ離婚の理由・原因についてお伝えします。直接的な理由は本当にバラバラですが、総じて「価値観の相違」が多いです。そして相手との違いが少しずつ、しかし確実に苦痛を感じ、そして自粛生活という逃げ場がない状況で苦痛が増大し、最終的にコロナ離婚を決意されています。

少し注意が必要なのが、コロナ離婚では「年収」が関係ないことも多いという点です。分かりやすく年収が下がったから離婚というケースもありますが、1000万円程度の年収を保っていても離婚というケースもあります。特に年収が高い方は、要注意です。

価値観も相手の心情も、目には見えません。自分は大丈夫と思っていても、ある日突然に相手から離婚を突き付けられることも多々あります。少なくとも今は十分に警戒しておきましょう。

 

ストレス増やコロナへの警戒感の相違も要因になりがち

ただでさえ今は、コロナの自粛生活でストレスが増えて皆がピリピリしています。そしてコロナへの警戒感も人それぞれですから、この相違もコロナ離婚の要因になりがちです。収入が減った、雇用を失ったという方も多く、今は本当に誰もが離婚しやすい状況といえます。

この状況をコロナ離婚せずに乗り切れるかどうかは、本当に「夫婦次第」です。普段以上にコロナ離婚を警戒して、相手と接するときには注意を払いましょう。

 

コロナ離婚せずとも熟年離婚しそうなケースが多い

コロナ離婚せずとも熟年離婚しそうなケースが多い

次は、別角度でコロナ離婚の原因・理由をお伝えします。簡単にいえば、コロナ離婚は今、離婚をしなくても将来的に熟年離婚しそうなケースが多いです。どちらに転んでも最終的に離婚しそうな夫婦で、それが早まっただけといえるのがコロナ離婚といえます。

そして熟年離婚もコロナ離婚も、基本的には「夫婦間の思いやりやコミュニケーションの不足」が最たる原因です。これらを増やそうとしなかった、大切にしなかった結果ともいえます。大切にしているはずが、相手からすれば大切にしていないと思われた結果ということも多いです。

家族のためを思って一生懸命に働いた結果、「仕事が好きなだけ」と家族をないがしろにしてきたと思われるような方は本当に多いといえます。しっかりと、夫婦間の歩調を合わせていきましょう。

 

なぜ離婚されるのか本気で分からない方も……

コロナ離婚も熟年離婚も、どちらも双方が分かりやすく不仲と思っているケースもありますが、なぜ離婚されるのか本気で分からない方もいます。しかし思い当たる理由があってもなくても、実質的に離婚は夫婦の一方が望めば成立してしまうのが現実です。

仮に法律上、離婚は回避できたとしても、恋人時代のような関係性に戻ることは不可能に近いといえます。一方が真剣に離婚を考える事態になってからでは手遅れですから、そんな事態になる前に対処していきましょう。

 

夫婦関係の見直しには「コミュニケーション」が必須

夫婦関係の見直しには「コミュニケーション」が必須

今度は、夫婦関係の見直しポイントについてお伝えします。結論からいえば、夫婦関係も人間関係の一種ですから、やはり「コミュニケーション」がポイントです。またここでいうコミュニケーションでは、「負の感情をともなうもの」を話し合えているかがポイントになります。

たとえば、あなたが嫌だなと感じた相手の言動を、しっかり相手に嫌だと伝えているでしょうか。そして相手はそれを聞き入れ、謝罪や改善をしているでしょうか。離婚になる夫婦の多くは、このようなコミュニケーションを取れていないからこその離婚です。

一般的には、女性は伝える努力を怠り、男性は聞き入れる努力を怠ることが多いといえます。そもそも夫婦は互いに生まれも育ちも性別も違いますから、普通や常識も違って当然です。ぜひ良質なコミュニケーションを通して、互いに歩み寄るよう配慮していきましょう。

 

夫婦双方が在宅勤務や家事育児への思いやりが大切

多くのコロナ離婚の事例を見聞きした結果、離婚の最初の引き金は「慣れない在宅勤務によるテレワーク」であることも多いです。一方が、あるいは両方が在宅勤務なのに、家事育児への配慮・思いやりが不足したことが原因といえます。

現代は共働きが主流であるとともに、家事育児も共同作業なのが基本です。離婚の最初のきっかけは「実に些細なこと」がほとんどですから、些細なことのうちにコミュニケーションを図って改善していきましょう。

 

 

コロナ離婚するなら事前にマネープランを立ててから!

コロナ離婚するなら事前にマネープランを立ててから!

最後に、コロナ離婚を考えている方に大切なことをお伝えします。コロナ離婚するかどうかは当人の自由です。たとえ子供がいたとしても、不仲な関係性を見せ続けるくらいなら離婚したほうがよいこともあります。ただ、コロナ離婚するなら事前にマネープランを立ててから離婚しましょう。

というのも熟年離婚も含めてですが、離婚したほうが幸せと思っていたら、主に経済面が原因でかえって不幸を感じているという方が少なくありません。どうしても離婚を考える場合は感情的になりがちで、多少の収入源があればなおさらですが、それでも警戒が必要です。

実際にコロナ離婚相談で、離婚後のお金の面をシミュレーションした結果、全然生活できないというケースも実に多いといえます。特に子供がいる場合は教育費が誤算になりがちです。十分な見通しと準備のうえで、コロナ離婚を実行しましょう。

 

恋人関係の破局ではない。「離婚の意味」を理解しよう

そもそも現代は「老後資金2000万円問題」が立ちはだかっており、多くの場合で結婚していないと生き抜けない時代です。コロナ離婚後に再婚活するにしても、すでに結婚適齢期を大幅に過ぎている方も多いといえます。

コロナ離婚は、若い頃の恋人関係の破局とは意味合いが全然違うのが実情です。まずはマネープランを通して金銭面を確認し、そのうえで本当にコロナ離婚するのか考えましょう。

なお、40代独身の現実が気になる方は以下記事も参考にどうぞ。

 

コロナ離婚したほうが幸せとは限らない!

コロナ前から、そもそも現代は3組に1組が離婚するような時代です。それだけ離婚も一般的とさえいえますが、少なくとも「コロナ離婚したほうが幸せ」とは限りません。コロナ離婚を考えるほどに今は追い詰められているでしょうが、最低限の冷静さだけは失わずに判断していきましょう。

なお、最近の独身率・未婚率が気になる方は以下記事も参考にどうぞ。

 

離婚問題で困ったら専門家に相談することが大切

親権や養育費・慰謝料など、離婚問題でお悩みの場合は法律のプロに相談することをおすすめします。でも、どうやって法律のプロを探せばよいのか戸惑う方も多いはず。。

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