- 独身のほうが貯金しやすいことが多い。
- 平均的な貯金割合の目安は「収入の10％」。
- 生活水準とライフプランから「本当に必要な貯金額と割合」を知ろう。
貯金の割合はどれくらいがベスト？給料を目安に理想の貯蓄をFPが解説！
公開日：2020年4月3日
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こんにちは、婚活FP山本です。最近では貯金事情が話題になることが増えましたが、中でも「貯金の割合はどれくらいがベストか？」は、本当によく聞かれる内容といえます。しかし、どれくらいの貯金割合が必要かは本当に個々人次第なので一概には言えません。
とはいえ、周囲の方の貯金割合くらいは参考にするのもおすすめです。そこで今回は、給料別・年齢別の貯金割合と理想の貯金割合をお伝えします。あなたの人生に、お役立て下さいませ。
目次
既婚者の年間の手取り給料額別の貯蓄割合！
まずは、既婚者の貯蓄割合についてお伝えします。知るぽると（金融広報中央委員会）の令和元年「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯）」によると、年間の手取り給料額別の貯蓄割合は以下の通りです。なお、数字もパーセント割合になっています。
| 10％未満 | 20％未満 | 30％未満 | 30％以上 | 平均 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 300万円未満 | 21.3 | 13.0 | 3.8 | 1.0 | 4 |
| 500万円未満 | 25.2 | 19.7 | 7.2 | 3.0 | 6 |
| 750万円未満 | 26.0 | 27.9 | 9.2 | 4.8 | 9 |
| 1000万円未満 | 24.4 | 30.4 | 14.1 | 8.1 | 11 |
| 1200万円未満 | 25.9 | 32.8 | 8.4 | 11.5 | 11 |
| 1200万円以上 | 13.2 | 33.3 | 18.6 | 20.1 | 17 |
やはり、給料が高まるほどに高い割合で貯金する人が多い一方、年収が高くても貯金する気のない人も一定数いるのが実情です。逆に年収が低い人ほど、十分に貯金したくてもできない事情が想像できる結果といえます。まずは、このような事情についてしっかり知っておきましょう。
夫婦でも共働きかどうかで全然違う？
最近では共働きが一般的と言われますが、未だに既婚女性の3割程度は専業主婦です。共働きであっても一方（主に女性）が扶養の範囲のパート・アルバイトということも多く、働く女性の約4割は年収200万円以下、約6割が年収300万円以下となっています。
もちろん働かないよりは良いのですが、同じ共働き夫婦でも「働き方」によって家計の内情は全然違うのが現実です。働けない事情があることも多いのですが、できれば夫婦でしっかり稼いで貯金していきましょう。
独身者の年間の手取り給料額別の貯蓄割合！
次は、独身者の貯金割合についてお伝えします。知るぽると（金融広報中央委員会）の令和元年「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯）」によると、年間の手取り給料額別の貯蓄割合は以下の通りです。なお、数字もパーセント割合になっています。
| 10％未満 | 20％未満 | 30％未満 | 30％以上 | 平均 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 300万円未満 | 18.6 | 16.7 | 7.3 | 9.7 | 8 |
| 500万円未満 | 17.3 | 24.5 | 15.1 | 21.2 | 16 |
| 750万円未満 | 13.8 | 22.9 | 14.5 | 24.1 | 17 |
| 1000万円未満 | 14.3 | 9.6 | 21.4 | 45.2 | 27 |
| 1200万円未満 | 12.5 | 37.5 | 0 | 50.0 | 29 |
| 1200万円以上 | 0 | 20.0 | 20.0 | 46.6 | 31 |
明らかに、既婚世帯よりも貯金割合が高い結果です。特に既婚世帯と比べて、年収が高まるほどに貯金割合の高まり方が大きくなっていることが伺えます。年収が高くても貯金する気のない人が一定数いる点は同じですが、少なくとも独身のほうが自由度が高いといえる結果です。
一人暮らしか実家で親と同居かでも大きく違う？
当たり前ですが、一人暮らしよりも実家で親と同居している方が貯金しやすいといえます。しかし独身の場合、実家で親と同居する理由が「年収が低くて一人暮らしできないから」ということも多いのが実情です。必ずしも、同居のほうが貯金できる訳ではありません。
また実家暮らしを続けていると、男女を問わず婚活で不利になることが多いので、独身者は注意が必要です。今後のライフプランを考えて、実家で暮らすかどうかを考えましょう。
20代30代のほうが平均貯蓄割合は高い！
今度は、年代別の貯金割合についてお伝えします。知るぽると（金融広報中央委員会）の令和元年「家計の金融行動に関する世論調査」によると、各年代別、そして世帯別の平均貯蓄割合は以下の結果です。なお、これも数字はパーセント割合になります。
| 20代 | 30代 | 40代 | 50代 | 60代 | 全体 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 既婚世帯 | 10 | 11 | 9 | 9 | 8 | 8 |
| 単身世帯 | 16 | 16 | 13 | 10 | 8 | 12 |
結婚していてもしてなくても、20代30代のほうが平均貯蓄割合は高いという結果です。ひとまず、最近では「若者の〇〇離れ」という言葉がよく使われますが、若い方ほど貯金に熱心なことが伺えます。また独身なら「結婚資金」も気になるものですから、尚更です。
なお、貯金割合の目安を求める方は、これらの結果から「手取り額の10％」を参考にすると良いかもしれません。ただ、「貯金のしすぎは悪い事」ではありませんから、できればさらに貯金割合を高める努力に励んでいきましょう。
家族がいれば住宅ローンも教育費もかかる
給料別でも年齢別でも、どちらも既婚世帯のほうが平均貯蓄割合が低いという結果です。結婚して家族がいれば、基本的に独身者には不要な住宅ローンや教育費が必要になりますから、納得の結果です。
一時期「独身税」が話題になりましたが、年収が高いなら結婚は経済面を頼られやすいからこそ、重荷になる一面もあるのかもしれません。
もっともすでに結婚は、するもしないも当人の自由という風潮がある時代です。しかも今後も、結婚しない人は年々増えていくという見通しもあります。したくてもできない人も多いですが、できる人は少し考えても良いのかもしれません。
なお、独身の現実を知りたい方は以下記事も参考にどうぞ。
最終的に必要な家計上の貯金額目安は？
ここからは、貯金割合を考えるうえで大切なことをお伝えします。そもそも、冒頭で触れた通り万人に共通する理想的な貯金割合などありません。ただ、万人に共通する必要な貯金として「老後資金」が挙げられます。あと既婚者なら、やはり「教育費」が必要なことが多いです。
どちらも個人差はありますが、一般的な最低水準でいえば老後資金は2000万円、教育費は大学費用として700万円が一つの目安になります。必要になるまでの時間を考えた場合、年収の何割を貯金すれば間に合うでしょうか？これが、あなたの最低限必要な貯金割合です。
十分な時間と年収があれば平均割合の10％未満でも大丈夫な一方、時間や年収が無いほどに平均割合を上回る貯金割合が必要になります。ぜひ一度、自分の場合はどうかをしっかり計算してみましょう。
ボーナスを含めた年収の何％で達成できる？
必要な貯金割合を考える時には、当然ですが毎月の給料だけでなくボーナスも含めて年収で考えます。他にも収入源があるなら含めて考える一方、貯金が厳しい方は他の収入源を探すのも有効な手段です。安定的に収入の一部を貯金に回し、将来に備えていきましょう。
なお、中には貯金を始める時期が遅くなり、生活できなくなるほどの貯金が必要になる方もいるのが実情です。そういう場合は家計に危険信号が出ているとも言えますから、早めにFPに相談して、対処法を考えていきましょう。
理想の貯蓄割合は生活水準とライフプラン次第！
今度は、理想的な貯蓄割合についてお伝えします。これは結論から言えば、「生活水準とライフプラン次第」です。生活水準が高い人、お金が必要な願望を多く持っている人ほど、必要な貯金割合も多くなります。これら全てを考えて算出できた割合が、本当の意味で理想的です。
例えば、先ほどの老後資金2000万円というのもあくまで最低限必要な目安であり、実際には倍の4000万円ほど必要になることもあります。また年収が高いほどに生活水準が高い傾向にあるため、年収が高いのに不十分な貯金しかできずに老後破産することも多いのが実情です。
理想的な貯蓄割合を考える時には、その前に現在の生活水準と今後のライフプランを考える必要があります。生活水準もライフプランも個々人で全然違いますから、「自分の場合はどうか」でしっかり考えてみましょう。
なお、ライフプランの立て方が気になる方は以下記事も参考にどうぞ。
理想の割合より「限界まで貯金」が簡単！
理想の貯金割合を考えるのが面倒な方は、「限界まで貯金」するのを基本と考えると簡単です。理想的かつ適切な貯金割合は様々ですが、年収を問わず生活水準（生活コスト）は低いほうが絶対的に良いと言えます。苦しみやストレスを感じない範囲で、ひたすら貯金に励みましょう。
また貯金とは、収入から支出を差し引いた差額ですから、「限界まで貯金」を意識すれば自然と生活水準も下がります。節約には限度もありますが、意外とムダな支出があることも多いですから、まずは家計を見直しつつ限界まで貯金に励みましょう。
節約や貯金だけで厳しいなら「投資」も考えよう
最後は、十分な貯金割合を確保できない場合の対処法をお伝えします。結論から言えば、「投資」が一つの有効な手段です。投資にはリスクがありますから、まだまだ避けている人も多いのが実情といえます。しかし節約や貯金だけで厳しいなら、やはり投資は十分有効です。
そもそも、現代は銀行にお金を眠らせていても増えません。ただ働いていても、年収もなかなか上がらない時代です。投資以外で状況を打破しようとするならば、独立するか相続に期待するくらいしか有効な手段がありません。あとはせいぜい宝くじ程度でしょうか。
独立や相続は誰にでも有効な対策とは言えません。これらの対策を取れない場合は、やはり投資も必要なことといえます。ただし投資は基本的に、短期間で爆発的にお金が増えるものではなく時間が必要です。この点では貯金と同じですから、早めに考えてみましょう。
「他業種への転職」も狙ってみたい！
昨今はただ働いてもなかなか年収が上がらず、仮に転職しても事情は変わらないことも多いです。しかしそれは「業界特有の事情」ということも多く、景気の良い業界・業種もあるといえます。そういった他の業界・業種への転職を狙ってみるのもおすすめの対処法です。
どうしても転職は経験とともに年齢を問われますから、万人ができることではありませんが、人によってはおすすめといえます。先ほどの投資とともに検討し、少しでも状況を変えられるよう、もっと貯金割合を高められるよう努めていきましょう。
なお、給料が高い業界を知りたい方は以下記事も参考にどうぞ。
まずは平均的な10％を貯金割合の目安にしよう
全体的な平均で言えば、手取り収入の10％が一つの貯金割合の目安です。最終的に必要となる理想的な貯金割合は個々人次第ですが、10％の貯金もできていないなら、これを最初の目標にすると良いといえます。
その上でその後は年収や貯金割合を高める努力に励み、貯金額そのものを高める努力に努めていきましょう。
貯金が苦手。。お金の悩みはプロに相談してスッキリ解決！
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