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分散投資とは?メリットだけでなくデメリットも知ることが効果的な投資への近道

分散投資とは?メリットだけでなくデメリットも知ることが効果的な投資への近道

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著者名

大川 敦士

大川 敦士

大学卒業後、大手証券会社にて株式や投資信託等の販売営業に従事。2016年に退職し、FP事務所を開業。現在は、老後資金対策や介護と仕事の両立等の個別相談を中心に活動中。

この記事のポイント

・資産分散のメリットとデメリット

・時間分散(ドルコスト平均法)のメリットとデメリット

分散投資の重要性は広く知られていますが、具体的なメリットやデメリット等について詳しく理解している人は少ないのではないでしょうか。

分散投資の効果を最大限に活かすためにはメリットだけでなくデメリットについても把握しておく必要があります。

そこで今回は、分散投資の主な手法とそれぞれの特徴について解説します。

 

分散投資の分類について

分散投資は資産分散と時間分散の2つに分類できます。

資産分散とは投資する対象を分散する手法で、時間分散とは投資する時期を分散する手法です。

一般的には、「分散投資=資産分散」として認識されていることが多いです。

まずは、資産分散について解説します。

 

資産分散とは?

資産分散の仕組み

特定の資産に集中投資すると個別リスクが大きくなります。

例えば、株式投資で1社だけに集中投資するとその会社が倒産してしまうと投資金額がゼロになってしまいます。

しかし、10社に分散して投資すると1社が倒産しても投資金額への影響は限定されます。

つまり、リスクを軽減するためには投資金額を分散することが効果的と言えます。

具体的には、資産・地域・通貨を基準に分散します。

これらの基準に従って分散すると国内株式・外国株式・国内債券・外国債券が主な選択肢になります。

さらに細かく分散するのであれば、国内債券を国債と社債に分けたり、外国株式を先進国の株式と新興国の株式に分けたりすることも考えられます。

ただし、複数の資産に分散するため、ある程度のまとまった資金が必要になります。

 

振り分け方(各資産への分散比率)で運用の方向性が決まる

投資金額を4つの資産(国内株式・外国株式・国内債券・外国債券)にどのような比率で振り分けるかで運用の方向性が決まります。

基本的に債券は安全性が高く、株式は収益性が高い資産です。

また、外国の資産は国内の資産よりも安全性が低く、収益性が高いです。

4つの資産を安全性が高い順に並べると、通常は、国内債券>外国債券>国内株式>外国株式となり、収益性は反対になります。

つまり、ローリスクローリターンな運用を目指すのであれば国内債券の比率が高くなり、外国株式の比率が低くなります。反対に、ハイリスクハイリターンの運用を目指すのであれば国内債券の比率が低くなり、外国株式の比率が高くなります。

 

資産分散のメリット

特定の資産に投資する集中投資と比べると資産分散は全体の値動きの変動幅が小さくなる傾向にあり、一般的には長期投資に適していると言われています。

安定的な運用を目指すのであれば集中投資よりも分散投資が良いでしょう。

そのため、教育資金や老後資金等の将来の支出に備えた投資に効果的です。

また、投資判断に時間をかけられる点もメリットです。

株式投資のように特定の資産を頻繁に売買することで利益を狙う場合には、相場の動きを確認しながら売買するため投資判断に時間をかけることが難しいです。

一方で、資産分散の場合は相場の動きよりも資産配分の変化を重視するため、投資判断に十分な時間をかけることができます。

 

資産分散のデメリット

短期投資には不向きです。

資産分散の目的はリスクを小さくすることです。

リスクが小さくなれば変動幅が小さくなるので、下落時の損失を抑えることができる反面、上昇時の利益も制限されることになります。

そのため、短期的な値動きによる値上がり益を期待するのであれば集中投資の方が良いです。

また、集中投資と比べると時間と手間がかかり、資産全体の管理も大変になることが多いです。

例えば株式投資で10社に分散した場合には、10社全ての株価や関連ニュース等をチェックする必要があり、個別銘柄への分散投資は非常に手間がかかります。

他にも、銘柄選定が雑になり、値動きの悪い銘柄を選定してしまう可能性も考えられます。

解決策としては投資信託の利用が考えられます。

投資信託であれば多くの投資対象に一括で投資でき、運用会社が公表しているレポート等を確認すればある程度の情報も把握できます。

そのため、投資信託を利用して4つの資産(国内株式・外国株式・国内債券・外国債券)に分散すると管理が楽になります。

 

資産分散に適した金融商品

株式や債券等の複数の資産を組み合わせたバランス型の投資信託を利用すると手軽に資産分散が可能になります。

ただし、バランス型の投資信託にも様々な種類があるので、金融機関の窓口に相談する際は複数の投資信託を紹介してもらうようにしましょう。

そして、その中から自分の投資方針に最も近い商品を選ぶと良いです。

 

時間分散とは?

投資対象を分散する方法以外にも時間を分散する方法も有効です。

資産分散にはまとまった資金が必要ですが、時間分散は少額から始めることもできます。

特にドルコスト平均法と呼ばれる手法を使うことが効果的で、積立投資の王道として考えられています。

ここではドルコスト平均法について解説します。

 

ドルコスト平均法の仕組み

ドルコスト平均法の最大の特徴は定期的に同じ商品を同じ金額で購入(定額購入)することです。

同じ金額で購入することで価額が高い時には購入数量が少なく、価額が安い時には購入数量が多くなります。

その結果、平均購入価額を下げる効果が期待できます。

定期的に購入する間隔は1ヶ月が一般的です。

ドルコスト平均法と似た方法として定期的に同じ商品を同じ数量で購入(定量購入)する方法がありますが、平均購入価額を下げる効果が小さいので特にこだわりがなければドルコスト平均法の方がおすすめです。

以下、定量購入との比較です。

購入時期 1月 2月 3月 4月 5月 合計 平均購入価額
購入価額 1,000円 900円 1,300円 1,100円 700円
定量購入(100口/月) 100口 100口 100口 100口 100口 500口 1,000円
10万円 9万円 13万円 11万円 7万円 50万円
定額購入(10万円/月) 100口 111.1口 76.9口 90.9口 142.8口 521.7口 958.4円
10万円 10万円 10万円 10万円 10万円 50万円

 

ドルコスト平均法のメリット

繰り返しになりますが、最大のメリットは平均購入価額を下げる効果が期待できる点です。

投資で利益を得るには安く買って高く売ることが大前提です。

そのため、平均購入価額を下げることができれば利益を得られる可能性が高くなると言えます。

また、専門知識や投資テクニック等も不要で、同じ商品を同じ金額で購入するだけなので手続きが簡単な点もメリットです。

つまり、投資初心者やこれから投資を始める人に適した方法と言えます。

 

ドルコスト平均法のデメリット

効果を発揮するまでに時間がかかるため、短期的な投資には不向きです。

また、積立金額が大きくなると効果が小さくなる点には注意が必要です。

具体的には、一回当たりの購入金額に対して累計の積立金額が大きくなると平均購入価額を下げる効果が徐々に小さくなります。

そのため、積立金額がある程度のまとまった金額になった時点で資産分散に切り替えることが重要です。

 

ドルコスト平均法に適した金融商品

株式累積投資や投信積立等のサービスを利用すると良いです。

初回の申込時に手続きするだけで定期的に購入することができ、余計な手間もかからないので便利です。

 

まとめ:分散投資は長期投資が前提

分散投資には資産分散と時間分散の2つの方法があり、資産分散は全体の値動きの変動幅を小さくする効果が期待できます。一方、時間分散は平均購入価額を下げる効果が期待できます。

それぞれの特徴を十分に理解した上で活用することが効果的な投資への近道と言えます。

また、2つの方法の共通点は長期投資に適している点です。

そのため、分散投資を検討する場合には、長期的な視野で考えることが重要です。

どちらも投資初心者やこれから投資を始める人におすすめの方法ですが、少額から始めるのであれば時間分散のドルコスト平均法がおすすめです。