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終身保険の保険料と返戻率の比較まとめ。加入目的によって選ぶべき保険会社を見極めよう!

終身保険の保険料と返戻率の比較まとめ。加入目的によって選ぶべき保険会社を見極めよう!

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著者名

佐藤 元宣

佐藤 元宣

佐藤元宣FP事務所代表、日本FP協会CFP(R)認定者、1級ファイナンシャルプランニング技能士。 税理士や社会保険労務士といった士業事務所経験と保険代理店を行った経験などを活かし、生活する上で避けて通れない「お金」の相談に幅広く応じている独立系FP。家計の収支状況と専門性を融合したプランニングを提供しています。

この記事のポイント

  • 多くの方が気になる終身保険の保険料と返戻率について比較したものをまとめています
  • 終身保険の保険料と返戻率の比較表を作成して筆者が感じたことを紹介しています
  • 終身保険の加入目的によって選ぶべき保険会社を見極める考え方について紹介しています

終身保険をはじめとした生命保険に加入する場合や見直しをする場合、どこの保険会社が良いものなのか気になる方はとても多いと思います。

私個人の考えとしては、それぞれの加入目的に沿った保障内容であれば、どこの保険会社であっても構わないのでは?と率直に感じているのですが、本記事では、終身保険の保険料と解約返礼率についてざっくりとまとめたものを紹介していきます。

筆者自身がシミュレーションした前提条件も公開しておりますので、これから終身保険の加入や見直しを検討されている方で、保険料や解約返礼率に重点をおいている皆さまの参考になればと思います。

終身保険って何?という方はまずこちらをご覧ください。

また、終身保険の返礼率を見る前に考えて欲しいことを以下記事に記載しております。合わせてご覧ください。

 

 

終身保険の保険料と返戻率の比較まとめ

今回紹介する終身保険の保険料と返戻率の比較表は、あくまでも保険会社や終身保険選びの目安(参考)になる程度のものですので、あくまでもご自身の責任の下、ご希望の保険会社に対して詳細なシミュレーションや提案書の作成を依頼するようにして下さい。

以下、比較表を作成するにあたっての前提条件を紹介します。

  • 比較する保険会社の終身保険は、平成30年度の主力商品としているものに絞って掲載しています
  • 終身保険の種類ごとに掲載しているため、保険会社が重複している場合があります
  • 終身保険に加入する方は、30歳男性、保険金額1000万円、月払い、65歳払済、特約なしといった条件でシミュレーションを行い、解約返礼率は、払込期間満了を迎えた時点(65歳時点)でのものとします
  • それぞれの保険会社が公開しているWEBサイトのシミュレーターを活用して試算するものとし、シミュレーターを公開していない場合や前述した前提条件でシミュレーションができないものに関しましては「-」表記とします
保険会社名 終身保険の種類 1ヶ月あたりの支払保険料 解約返戻率(65歳払済の場合)
朝日生命 利率変動型

積立終身保険

ジブラルタ生命
住友生命
マニュライフ生命
第一フロンティア

生命

利率変動型

終身保険

日本生命
三井住友海上

あいおい生命

11,180
明治安田生命
三井住友海上

プライマリー生命

メットライフ生命
アクサ生命 終身保険または

定期保険付終身保険

朝日生命
アフラック
オリックス生命 9,420 111.6%
ジブラルタ生命
住友生命
ソニー生命
損保ジャパン日本興亜ひまわり生命
第一生命
T&D

フィナンシャル生命

日本生命
フコクしんらい生命
FWD富士生命 9,840 108.0%
プルデンシャル生命
マニュライフ生命 9,645

(非喫煙者の場合は、9,025)

三井生命
明治安田生命
かんぽ生命 12,450
JA共済
全労済
CO・OP共済
三井住友海上

プライマリー生命

アクサダイレクト 7,310
みどり生命
メットライフ生命

 

終身保険の保険料と返戻率の比較表を作成して筆者が感じたこと

前項で紹介した終身保険の保険料と返戻率の比較表を見ますと、ほとんど保険料や返礼率が記載されていないことが確認できます。

筆者自身が、この表を作成するにあたり、個別に保険会社のWEBサイトを調べて確認させていただきましたが、多くの保険会社で、ここまで情報が公開できないものなのか、率直に大きな憤りを感じています。

中には、不要な特約ありきでシミュレーションしているものも見受けられ、保険契約者目線ではなく、自社の利益優先であることが明白なシミュレーターもあったくらいでした。

また、簡易なシミュレーションができるものの、詳細なシミュレーションができない保険会社が多いため、どうしても保険会社や保険代理店に対して直接確認する手間や時間がかかることも改めて感じることができました。

ユーザーの皆さまにとって有益な情報が得られない結果になってしまったと感じている中で、筆者自身としては、今回の件で改めて感じたこととして、情報開示できない保険会社から保険加入する意味ははたしてあるのだろうか?といった疑問を持ちました。

 

終身保険の加入目的によって選ぶべき保険会社を見極めよう

終身保険には、死亡保障を準備する目的のほかにも、子供の教育資金を準備する目的、老後の生活資金を準備する目的、相続税の納税準備金としての目的など、さまざまな活用方法があります。

これらの活用方法は、終身保険に加入する方々にとって、すべて異なるわけであり、それぞれの加入目的によって選ぶべき保険会社が異なることになります。

 

終身保険を解約前提とする場合

終身保険に加入する目的が、子供の教育資金を準備する目的や老後の生活資金を準備する目的であるのであれば、お金の必要な時期が来た時に、実際に現金化する手続きが生じます。

具体的には、加入している終身保険を解約して解約返戻金を受け取ることを指しますが、終身保険を解約前提とした活用をするのであれば、解約返戻金の返礼率が100%を超えるような保険会社の終身保険を契約しなければなりません。

ただし、外貨建て終身保険(利率変動型終身保険)のように、円建てなのではなく外貨建ての場合は、為替の影響を受けることになるため、解約返戻金の返礼率が100%を超える試算であったとしても、将来受け取ることができる解約返戻金が保証されているわけではない点に注意が必要です。

 

終身保険を解約前提とする場合は、保険契約者と保険金受取人が誰なのか確認を

終身保険を解約することによって受け取った解約返戻金は、時として税金がかかる場合もあることから、終身保険を解約前提とする場合は、保険契約者と保険金受取人が誰なのか確認しておくことが極めて重要です。

少なくとも、終身保険を解約して多くの解約返戻金を受け取ることを目的としている場合、保険契約者および保険金受取人を本人としていることが大切で、逆に保険契約者が本人で保険金受取人が本人以外である場合は、解約返戻金を受け取った方に対して贈与税がかかってしまう可能性が高くなりますので、注意が必要です。

 

終身保険を解約前提としない場合

終身保険に加入する目的が、死亡保障を準備する目的や相続税の納税準備金としての目的であるのであれば、基本的に終身保険を解約する必要はなく、実際に死亡や高度障害になった時に、遺族などが保険金の請求を保険会社へ行うことによって、保険金受取人が死亡保険金を受け取る流れになります。

そのため、終身保険を解約しないということであれば、解約返戻金の返礼率が高いとしても特に関係はないことになりますので、どちらかと言えば、負担することになる支払保険料を重視した保険会社や保険商品を選ぶことが大切になります。

また、支払保険料は、長い目で見ますと月払いが最も高い保険料を負担しなければならないことになるため、半年払いや年払いなどの方法もケース・バイ・ケースで活用しながら工夫をされると保険料の節約にもつながります。

 

まとめ

終身保険の加入目的が明確に定まっていますと、支払保険料を重視すれば良いのか、返礼率を重視すれば良いのかポイントが見えてきます。

この結果、自ずと選ぶべき保険会社も絞られてくることになるため、さほど、保険会社選びに頭を悩ませる必要も無くなると考えられます。

本記事では、シミュレーションの詳細結果が十分お伝えできなかったため、仮に、気になる保険会社がある場合は、資料請求や見積もりなども貰いながら比較検討をじっくりとされることをおすすめします。

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