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結婚に必要な費用っていくら?先々まで見据えたFP的考え方とは

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婚活FP山本

婚活FP山本

山本FPオフィス代表。商品先物会社、税理士事務所、生命保険会社を経て2008年8月、山本FPオフィスを設立し、同代表就任。 現在は日本初の「婚活FP」として、婚活パーティを開催しながら婚活中の方や結婚直後の方など、主に比較的若い方のご相談を承っています。また「農業FP」としても活動をはじめ、独立10年を機に「後輩育成」にも力を入れています。詳細は「婚活FP」でご検索を。

この記事のポイント

・結婚式、および前後で必要な費用と金額、そして貯め方は?
・結婚後に必要な大きめの支出は?
・理想的な「結婚式にかけられる費用」の考え方とは?

こんにちは、婚活FP山本です。独身女性なら誰もが「結婚費用」について気になるところでしょうが、最近では個人差も大きく、「結婚式を挙げない」という方もいます。男性の経済力もアテにならないので、尚更かもしれませんね。ただ、筆者から言わせれば「そもそもの結婚費用の考え方がおかしい」と言わざるをえないことが多々あります。そこで今回は、先々まで見据えたFP的な結婚費用の考え方をお伝えします。どうぞ、お役立て下さいませ。

結婚式費用は平均300万円程度。ただし……

まずは直近の結婚式費用についてです。親ごころゼクシィの2017年度アンケートによると、挙式と披露宴にかけた費用は全国平均で354.8万円となっています。また新婚旅行なども含めた総額費用の平均は300~500万円との結果です。何とも高額な費用がかかりますね。

ただし、これはどちらかといえば「費用がかかった」というより「費用をかけた」と見たほうが無難かもしれません。最近では、ゲストハウスで結婚式を挙げたり、レストランでの食事会を披露宴、または挙式とまとめて「結婚式」としたりする声も多数聞いています。

女性としては、「一世一代の晴れ舞台」と考える方も多いですが、「一生で一度のことに大金を使うのは勿体ない」との考え方も浸透中です。少し、彼氏と色々と話し合ってみましょう。

 

写真だけで済ます結婚式も増加中?

昨今の不況から、本当に結婚費用も「低価格化」の傾向にありますが、それは結婚式だけに留まらず、結婚指輪や新婚旅行、ウェディングドレス等にも影響しています。一切のイベントを行わず、「衣装を着て写真を撮るだけ」のフォトウェディングを選ぶ方もいるほどです。

ただし、その理由は必ずしも費用の問題だけでなく、例えば「目立ちたくない」や「呼べる友人がいない」などといったこともあります。結婚式も多様化の時代ですね。

 

結婚のご祝儀、そして費用負担と割合は?

結婚は費用がかかるだけでなく、ご祝儀という名の収入も伴います。ゲストによって少々差があるものの、一般的なマナーでは一人3万円、レストラン等での食事会形式でも一人1万円程度(の参加費)が相場です。この範囲で開催するなら、持ち出し費用はゼロとなります。

また上回る場合は新郎新婦で負担しあう訳ですが、その割合は両者の経済力にもよるものの、基本は「夫婦で折半」です。最近では共働きが一般的になりつつあり、必ずしも男性のほうが年収が高いとも限らなくなったので、この傾向はより強まっているといえます。

なお、昨今の不況を受けて、最近では「ブライダルローン」も登場していますが、後々を考えるとあまりお勧めできません…。できれば、ムリのない範囲で結婚式を挙げましょう。

 

親との顔合わせ、また援助は?

結婚となると親との関わりが欠かせません。そして顔合わせや結納は、地域によって大きめに習慣が違うのですが、ひとまず食事会程度であれば「5~10万円」ということが多いです。

またゼクシィの2017年度アンケートによると、「親からの援助平均」は182万円で、実に76%の夫婦が援助してもらったという結果でした。結婚となると結婚式だけではなく、他にも様々なことにお金が必要になりますから、もらえるなら貰っておいた方が良いでしょう。

 

結婚費用が足りない場合の対処法

結婚費用が足りない場合は、先ほどの「ブライダルローン」や「親の援助」などの外部の力を借りない前提なら、素直に「収入を上げる」か「支出を下げる」しかありません。前者なら、学生時代を思い出してアルバイトや副業を始めるのが手っ取り早いかもしれませんね。

また後者の場合は、大きく「結婚式にかける予算を減らす」か「生活費を減らして貯金に励む」のどちらかの方向性になります。両方もアリかもしれません。いずれにしても、結婚費用が足りないなら嘆いていても状況は変わらないので、何か対策を考えていきましょう。

少し余談ですが、最近の今後の人生では、何度でも「お金が足りない状況」を迎える可能性が高いといえます。この結婚費用の準備を通して、ぜひ「計画性」を養っていきましょう。

 

費用捻出の意味で同棲するのも手

一概には言えませんが、「同棲した方が生活費を安くできる」可能性が高いです。家賃を折半にできますし、光熱費はさほど人数を問いません。外食が多い人なら自炊を促すことにもなるでしょう。結婚前ならデート代の節約にすら繋がるともいえます。

こうして生活費を節約しながら、互いの相性を確認しつつ二人で未来の結婚資金を蓄えていく方法も現実的です。考え方や感情論はともかく、お金を優先するなら検討してみましょう。

 

結婚直後の住居費用、同棲、生活費用は?

結婚費用というと、やはり前後の生活費用もかかせませんよね。ゼクシィの2017年度アンケートによると、引っ越し代や家具購入などの「新生活に必要な費用」は平均72万円となっています。最近では事前に同棲する方もいますが、同額を見ておけば安心かもしれません。

ただし、これも最近では「少しでも安くしたい」人も多く、例えば家具は今までのを使い回したり、どちらか一方の住まいに転がり込んだりする方もよく聞きます。さすがにワンルームの部屋に二人は契約上も住み心地のうえでも難しいですが、気持ちは分かるところです。

さらに二人分の生活費についてですが、実はこの点が一番、個人差が大きく表れます。家賃を除けば10万円もかからない方もいれば、30万円以上必要な方もいるほどです。

 

これが二人の経済的な出発点になる

実は先ほどの「生活費」が、今後の人生や貯金に大きく影響を及ぼします。新婚早々、貧しい生活など誰も送りたくないものですが、一度上げてしまった生活水準は、下げるのが極めて困難です。その性質は、女性なら「ダイエット」にそっくりかと。

今の日本は贅沢しなくても、普通に暮らしているだけで家計破たんを起こします。親や周囲の「普通」に惑わされることなく、自分達なりの生活水準で新婚生活を始めましょう。

 

結婚といえば子供、その費用は?

少し意識の高い女性なら、結婚費用といえば子供、つまり「教育に関する費用」も含みますよね。文部科学省の平成28年度「子供の学習費調査」によると、公立小学校で約32万円、公立中学校で約48万円、私立高校で約104万円となっています。段々上がりますね。

そして、大学費用は日本政策金融公庫の平成29年度「教育費負担の実体調査結果」によると、入学金で約93万円、在学費用は約160万円という結果です。仮にこのような進路で子供が進学すれば、小学校192万円、中学校144万円、高校312万円、大学733万円で、総額1381万円となります。仕送りや留年、留学を考えるなら、さらに必要です。

もちろん、子供を複数ほしいのなら、その人数分が必要なので、注意しましょう。

 

支払いきれない親が急増中!?

統計によって結果が様々なのですが、最近の大学生は4~5割の生徒が奨学金を借りて通っています。しかも、この割合はまだまだ増加傾向です。けっして奨学金が悪いわけではないのですが、就職後に返済できなくなる声も多く、そのまま親も連鎖破産することもあります。

一昔前と違って、今は中々年収があがらない時代です。でも教育費は原則的に上がっていく支出なので、「先々まで見据えた家族計画」が結婚直後から大切になります。

 

結婚したからこその住居費用は?

一般的な結婚費用には含みませんが、結婚したのであれば、子供の成長に合わせて「不動産の購入」を検討する方も多いですよね。ひとまずは頭金が必要になりますが、これは「欲しい不動産価格の2割程度」が望ましいとされています。仮に3000万円なら600万円です。

また最近では「頭金ナシのフルローン」で購入する方もいますが、その場合は住宅ローンの支払いが困難になります。もっとも、最近は共働き世帯も多いですから、あなたも働くつもりなら住宅ローンも安心かもしれませんが、先ほどの教育費と重ねれば…いかがですか?

逆に最近では「生涯賃貸」という人生を歩むかたも多いですが、どうしても子供が産まれて成長すれば子供部屋が必要になるので、そこで家賃は上がるでしょう。どうぞご注意を。

 

住宅ローンの完済時期に注意!

最近では晩婚化の流れがありますが、それに伴って不動産の購入時期も遅くなる傾向にあります。しかも、最近では「退職金がない」という会社も多いため、定年を迎える頃になっても住宅ローンが多めに残っていることも多いです。ヒドい場合は教育費も、でしょうか。

また最近では65歳まで定年を延長する動きもありますが、60歳以後は年収半減が基本ですし、65歳でもなお支払いが続くことも多いです。あなたの35年後は、何歳ですか?

 

結婚して迎える定年、老後費用は?

昨今の老後不安を受けて、最近では色んな角度で「老後に必要な資金」が語られていますが、基本的にすべて「無視」することをお勧めします。なぜなら、老後に必要な資金は「各家庭の生活水準や将来的な願望で大幅に違う」からです。結婚前では、想像すら難しいですね。

しかしひとまず、「大金が必要」なのは確かです。そして十分な貯金ができそうにないなら「定年後の働き口」を確保できそうかどうかが重要となります。大抵の会社員には難しく、少々年収の高い男性と結婚しても避けようのない要素ですが、少し考えてみましょう。

もしあなたが老後を強めに警戒するなら、どうしても定年までに「相応の大金」を貯める必要がありますが、それならその分だけ支出を削らなければなりませんから、注意しましょう。

 

「老後破産」急増中!?

結婚前から老後のことを考えている女性は滅多にいませんが、少なくともあなたも一度は「老後不安」や「老後破産」という言葉を聞いたことはないでしょうか。これはけっしてドラマや架空の世界の話ではなく、現代の日本に起こっている「現実の話」です。

今は男性でも中々稼げない時代ですから、仮に結婚しても、お金の問題を男性に丸投げできません。実際の経済力はともかく、少なくともお金問題も「自分事」と考えておきましょう。

 

あなたの「結婚に使える費用」はいくら?

老後費用、住居費用、教育費、そして毎月必要な生活費…。さて、結婚したら様々なことにお金が必要になりますが、将来的に入ってきそうなお金と出ていくお金から「逆算」すると、あなたの結婚に使える費用は、いくらでしょうか?

結婚費用は「いくらかかるか」ではなく「いくらかけるか」であり、その答えは二人の先々を見据えてみないと分かりません。そして仮に計算が面倒であっても、もはや今は「きっと大丈夫」な時代ではありませんから、なるべく「安価に済ませる」ほうが良いでしょう。

結婚前から夢のないお話で申し訳ないのですが、実は最近の男性は、まさしくこういったお金のことで悩み、結婚に消極的です。あなたのお金の面でも寄り添う姿勢は、きっとそんな男性を結婚へと導きますよ。

 

費用を意識した幸せな結婚を目指そう!

一口に結婚費用といっても様々ですが、プロとしていえば「生涯を見据えた上での逆算」か「なるべく安価」がお勧めです。結婚後も色んなことにお金は必要ですから、ずっとお金のことで不仲にならないように、当初から費用を意識した結婚を目指しましょう。

 

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