- 平均貯金額はさまざまな事情で変わってくる！
- 夫婦の賢い貯蓄方法は「賢い家族計画」から。
- とにかく早くから、少しでも多く貯めよう！
【ライフスタイル別】夫婦の平均貯金額！FPが教える賢い貯蓄方法とは
公開日：2020年9月6日
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こんにちは、婚活FP山本です。何事においても「平均」を知っておくことは大切といえ、それは夫婦の貯金額であっても同じといえます。平均程度ならば大丈夫……というものではないものの、それ以下の貯金額しかない場合には最初の目標にすべき数字です。
ただ、世の中にはいろんな人がいますから、ぜひ平均もいろんな角度で知っておきましょう。今回は、さまざまな角度の夫婦の平均貯金額と賢い貯蓄方法をお伝えします。あなたの人生に、お役立てくださいませ。
目次
平均貯金額は子供がいたほうが低い！
まずは子供の有無別に、夫婦の平均貯金額をお伝えします。知るぽると（金融広報中央委員会）の令和元年「家計の金融行動に関する世論調査」によると、それぞれの平均貯金額と内訳は以下のとおりです。なお、内訳の数字は割合になっています。
| 夫婦のみ | 夫婦と子供アリ | |
|---|---|---|
| 平均貯金額 | 1331万円 | 1060万円 |
| 貯金ナシ | 24.5％ | 18.2％ |
| 100万円未満 | 4.9％ | 5.8％ |
| 100～200万円 | 4.6％ | 6.5％ |
| 200～300万円 | 4.4％ | 6.1％ |
| 300～400万円 | 3.8％ | 4.7％ |
| 400～500万円 | 2.3％ | 3.9％ |
| 500～700万円 | 6.7％ | 8.0％ |
| 700～1000万円 | 6.4％ | 8.9％ |
| 1000～1500万円 | 8.8％ | 9.2％ |
| 1500～2000万円 | 6.7％ | 5.3％ |
| 2000～3000万円 | 8.0％ | 5.8％ |
| 3000万円以上 | 11.0％ | 7.9％ |
※「無回答」は省略
ひとまず平均貯金額は、子供がいたほうが低いという結果です。一方で「貯金ナシ」を見比べると、子供がいない夫婦のほうが多いという結果になっています。子供がいるから貯金が少ない一方で、貯金が少ないから子供が持てないような背景がうかがえる結果です。
昨今の大学費用は夫婦の想像を超える高さ
子供にかかる教育費は子供の成長に伴って上がっていく性質があります。なかでも最後の大学費用は夫婦の想像を超えていることも多く、子供一人あたり4年総額で700万円程度も必要です。教育ローンや奨学金もありますが、やはりまずは貯金が大切といえます。
平均貯金額程度では、子供一人分にしかなりません。まだまだ高卒でも大丈夫といえるような時代ではなく、むしろ女性でも学歴やキャリアが必要な時代です。親として、しっかり貯金に励みましょう。
夫婦の貯金額は「職業」でも大きめに違う！
次は世帯主の職業別に、夫婦の平均貯金額をお伝えします。先ほどと同じ知るぽるとの調査によると、職業別の平均貯金額は以下のとおりです。
| 貯金ナシ世帯の割合 | 平均貯金額 | |
|---|---|---|
| 農林漁鉱業 | 33.3％ | 895万円 |
| 建設業 | 25.6％ | 799万円 |
| 製造業 | 18.8％ | 1105万円 |
| 運輸・郵便 | 22.0％ | 851万円 |
| 卸売・小売 | 17.1％ | 1158万円 |
| 宿泊・飲食 | 25.8％ | 869万円 |
| 医療・福祉 | 14.8％ | 1533万円 |
| 公務・教育・電気水道 | 10.8％ | 1513万円 |
| その他サービス | 20.7％ | 1146万円 |
※「無回答」は省略
夫婦の貯金額は職業でも大きめに違います。上下で比べると倍近くも違うものの、平均すればおおよそ1000万円程度といえそうです。同時に職業によっては、貯金ナシの世帯の多さが気になるところかもしれません。まずは、自分の業界の平均程度の貯金を目指しましょう。
なお、年収のほうが気になる方は以下記事も参考にどうぞ。
扶養の専業主婦より共働きのほうが貯まる……とは限らない
この統計には、共働き世帯と専業主婦世帯を比べた結果もあり、それによると以下のような結果になっています。
| 貯金ナシ世帯の割合 | 平均貯金額 | |
|---|---|---|
| 世帯主のみ就業 | 24.2％ | 1097万円 |
| 夫婦で共働き | 16.0％ | 965万円 |
扶養の専業主婦より共働きのほうが貯金できそうに思えますが、平均貯金額で比べると、必ずしもそうとはいえない結果です。ただし、貯金ナシ世帯は専業主婦世帯のほうが高いですから、旦那さんの稼ぎが悪いなら奥さんも働いたほうが無難かもしれません。
大都市に住むほうが貯まる傾向にある！
今度は住む場所別に、夫婦の平均貯金額をお伝えします。同じく知るぽるとの調査によると、所在地を大きく3つに区分けして見た場合、それぞれの平均貯金額と内訳は以下のとおりです。なお、内訳は割合になります。
| 21大都市 | 中都市 | 小都市 | |
|---|---|---|---|
| 平均貯金額 | 1395万円 | 1090万円 | 965万円 |
| 貯金ナシ世帯 | 20.3％ | 23.5％ | 25.7％ |
| 100万円未満 | 4.6％ | 4.9％ | 5.8％ |
| 100～200万円 | 6.0％ | 5.7％ | 3.7％ |
| 200～300万円 | 4.3％ | 6.0％ | 5.2％ |
| 300～400万円 | 4.4％ | 4.6％ | 4.2％ |
| 400～500万円 | 3.5％ | 2.7％ | 3.9％ |
| 500～700万円 | 8.3％ | 5.6％ | 8.0％ |
| 700～1000万円 | 6.6％ | 7.2％ | 8.1％ |
| 1000～1500万円 | 9.0％ | 9.3％ | 8.3％ |
| 1500～2000万円 | 7.0％ | 5.6％ | 4.7％ |
| 2000～3000万円 | 6.9％ | 6.9％ | 5.8％ |
| 3000万円以上 | 11.1％ | 8.9％ | 7.3％ |
※「無回答」は省略
小都市ほど平均貯金額も低く、そして貯金ナシ世帯も多いという結果です。一般的に、大都市ほど稼ぎやすい代わりに物価が高く貯金しにくいイメージがありますが、実際には逆の結果になっています。これから住まいを探すような夫婦は、大いに参考にしましょう。
毎月の家計は地方のほうがラク……でもない
簡単にいえば、都心部の方が想像するほど「毎月の家計は地方のほうがラク」ではありません。確かに地方のほうが家賃など割安な部分もありますが、代わりに車が必要なことも多く、それでいて地方のほうが稼ぎにくいのが実情です。
節約には「限度がある」ため、どうしても家計改善としては「年収を上げる」必要があります。そのためには地方より都心部のほうが有利という点を、しっかり覚えておきましょう。
家を買ったほうが平均貯金額は高い傾向にある
ここでは持家の有無別に、夫婦の平均貯金額をお伝えします。同じく知るぽるとの調査によると、持家の有無別としては以下のような結果です。
| 貯金ナシ世帯の割合 | 平均貯金額 | |
|---|---|---|
| 持家アリ | 21.0％ | 1261万円 |
| 持家ナシ | 31.3％ | 773万円 |
家を買った世帯のほうが、平均貯金額は高いという結果になっています。また、こちらのほうが、貯金ナシ世帯の割合も低いという結果です。5世帯に1世帯は住宅ローン返済に追われている実情も伺えますが、それでもいまだに持家は「豊かさの一つの象徴」なのかもしれません。
子供がいることで、節約を強めに意識するのかも
一般的に家というのは子供が生まれて、その成長に合わせて購入を検討します。相応に経済力があることも多く、それでいて住宅ローン返済や将来の学費のために節約を強めに意識する傾向があるといえます。それが、先ほどのような結果に繋がっている側面もあるのかもしれません。
ただ、やはり持家アリでもけして貯金ナシ世帯は少ないとはいえませんから、強めの注意が必要です。将来的な大学費用と重なるころには払いきれなくなる可能性もあります。家を購入する場合はFPにも相談しつつ、慎重に判断していきましょう。
夫婦の賢い貯蓄方法は「賢い家族計画」から始まる
ここからは、プロとしておすすめしたい貯蓄方法についてお伝えします。まず、夫婦の賢い貯蓄方法は「賢い家族計画から始まる」という点です。すでにお伝えしたとおり、子供にかかる教育費は極めて高額であり、一人違うだけで学費だけでも1400万円程度も違ってきます。
一方、子供の教育費を知っている夫婦は極めて少なく、気づいたときにはもはや夫婦の手に負えない事態になっていることが少なくありません。そのような事態になってから「どうやって貯金したら……」などと考えても、残念ながらもはや手遅れです。
22年で1400万円、一年あたり約64万円、月々5万円程度、これが一人の子供に必要な最低経費になります。いくらなら貯金できるか、子供が何人いても大丈夫か、これらをしっかり考えて最初に家族計画を立てましょう。
お金の面を考えるなら、ずっと二人暮らしも検討しよう
子供は愛の結晶ではありますが、お金がかかるのも事実です。また、現在は子供に老後の面倒をみてもらう習慣も薄れているといえますし、親が貧困に陥れば、そのまま子供の貧困にも繋がります。経済的に厳しいようなら、ずっと二人暮らしでいることも検討すべきです。
現在の大学生は、約半数が奨学金や教育ローンを使って苦しんでいます。20年後を想像するのは簡単なことではありませんが、子供のためにも未来を見据えて考えましょう。
賢く貯金したいなら「いくら貯金が必要か」が大切
次に、賢く貯金したいなら「いくら貯金が必要かが大切」です。これは簡単にいえば、「目標・動機付け」になります。子供の勉強と同じで、どんなに効率的な勉強方法を教えたとしても、本人にやる気や目標がなければ結果はついてきません。
代表的なところでは、子供がいるなら教育費、子供がいないなら老後資金でしょうか。それぞれ、あなたの場合は何年後までにいくら必要ですか？これが分かれば、ひいては「毎月必要な貯金額」も分かり、何をすれば達成できるかが見えてくるはずです。
満額達成できない場合でも、達成できるほどにその後の夫婦生活はラクになります。逆に達成できないほど、その後は夫婦で苦しむことになりますから、気合を入れて貯金に挑みましょう。
少々のやりくり上手より、共働きが必要
昨今の教育費や老後資金の多くは、少々のやりくり上手でなんとかなる水準ではありません。共働きが必要なことが多く、そのうえで十分な家族計画や家計管理が必要になることが多いです。今がどうこうではなく、未来を見据えて考えることが重要といえます。
ちなみにさまざまなアンケートによると、令和元年の老後資金2000万円問題について、およそ6～8割の人が「貯められそうにない」という結果です。可能な限り、夫婦の貯金額を増やしておきましょう。
家計の内訳で生活に関係なく割高なのが保険料と家賃
普通の人が貯金を意識すると、真っ先に考えるのが「食費や交際費などの節約」になります。しかし、これらは思ったほど効果がないことも多く、少し下げるだけで窮屈感も強いです。
一方、保険は時間の経過で「加入しすぎ」なことも多く、家賃は下げても「住めば都」になりやすいといえます。どちらも下げれば毎月効果を得られますし、しかも直接の生活に影響しない部分です。少し大掛かりに感じる方もいますが、プロとしてはこれらの見直しをおすすめします。
なお、これらを下げても代わりに使ってしまっては貯金できませんから、同時に家計簿を付けることもおすすめです。保険料と家賃を最適化して、賢く夫婦の貯金に回しましょう。
貯金を投資に回せれば、さらに効率的
貯金額を増やしたいときには、投資を検討するのもおすすめです。貯金のほうが安全なのは確かですが、貯金だけでは十分に貯められそうにないなら、むしろ投資をしないほうがリスクともいえます。賢く効率的に貯金額を増やすためにも、ぜひ投資も検討してみましょう。
ちなみに投資といってもさまざまで、たとえば年金保険など将来的に増えることが確実なものもあります。株式投資で優待を狙うのも初心者におすすめです。ぜひこれから、さまざまな方法を試していきましょう。
なお、もっと貯金方法が知りたい方は以下記事も参考にどうぞ。
貯金で大切なのは意識と時間、そして夫婦の足並み！
最後に、夫婦で貯金を考える際の大切なことをお伝えします。まずはやはり「意識」です。そもそも貯金とは、基本的に自然と勝手に貯まっていくようなものではありません。貯金する気がなければ貯金はできず、延々と貯金できない状態が続きますから注意しましょう。
また「時間」も大切です。これは簡単にいえば、「早く貯金を始めるほど多く貯まる」という意味合いになります。なんだかんだと理由をつけてお金を使ってしまい、貯金を先延ばしする夫婦も少なくありません。ぜひ今日から、貯金を始めていきましょう。
そして何より、夫婦で貯金する場合は「夫婦の足並み」が大切です。どんなに一方が貯金を意識して励んでも、もう一方が使っていては延々と貯金できません。ひいては夫婦で目標・目的を共有することが大切です。ぜひ夫婦二人で、これから貯金に励んでいきましょう。
40年もある老後に向けて、少しでも多く貯金しよう
子供の有無にかかわらず、今はすべての夫婦にとって「老後資金」が課題です。人生100年時代、老後と呼ばれる期間は40年もあります。「死ぬまで働く」のは現実的ではなく、誰にとっても十分な貯金が必要です。途中で貯金が尽きたら、老後破産となります。
そうなれば、死ぬまで「年金での生活」を強いられ、しかも年金は減額傾向です。独身と比べれば2人分の年金になるとはいえ、苦しいのは同じといえます。そんな最後を迎えなくていいように、ぜひ苦しみを少し先取りして、貯金に励んでいきましょう。
なお、もっと老後資金について知りたい方は以下記事も参考にどうぞ。
夫婦の貯金額と貯蓄方法に関するまとめ
ざっくりお伝えすると、夫婦の貯金額は1000万円程度が平均額です。一方で平均額程度では、老後資金はおろか教育費としても足りない金額といえます。
おすすめの貯蓄方法は、家族計画と目標設定、そして保険料と家賃の見直しです。まずは平均額を目指して貯金に励み、上回ったらさらなる積み上げを目指していきましょう。
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