団塊世代の老後破綻者から学ぶ！若年者が老後資金準備のために必要な考え方とは？
公開日：2018年10月23日
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団塊世代で老後破綻をする話をよくニュースなどで見聞きしますが、このニュースを見聞きする度に、どのような時代であったとしても、将来のための計画的なお金の準備は必要だと率直に感じます。
団塊世代の方は、いわゆるバブルの時代と呼ばれる好景気を体験している一方、現在の20代や30代といった若年者の皆さんは、基本的に経済がデフレ状況の厳しい時代の中で将来の老後資金を準備していかなくてはなりません。
そこで本記事では、若年者が老後破綻にならないために必要な老後資金準備の考え方について触れていきたいと思います。
目次
団塊世代の老後破綻者が、老後破綻した理由
団塊世代の老後破綻者が、老後破綻した理由として考えられることは、おもに以下の2つであると考えられます。
- バブルの頃を基準に物事を考えていたことによって、現状のような厳しい時代が来ると想定していなかった
- 将来のことを考えた計画的な貯蓄などを行っておらず、楽観的な考え方を持っていた
上記の理由を現代にあてはめて考えた時、私たちが将来老後破綻しないようにしていくためには、少なくとも以下のような行動をしていく必要があると筆者は考えています。
- 将来の老後生活は、現状よりもさらに厳しい中で送っていかなければならなくなる
- 老後生活に備えた計画的な貯蓄をすることは当然のことながら、現状を踏まえると投資（つみたてＮＩＳＡやiDeCoを活用した積立投資）をする考え方を持つ
- 現状のデフレが解消され、日本経済が好転するといった楽観的な考えを捨てる
筆者が上記のように考える理由は、以下の通りです。
20代・30代の若年者が将来老後破綻しないために必要な考え方
私たちが老後生活資金としてまずもって考えることは公的年金であると思いますが、20代や30代が将来受け取ることができる公的年金は、おそらく現状よりも支給額が少なくなることが予測され、かつ、支給開始年齢も引き上げられてしまう懸念がどうしても否めません。
また、すでに消費税率が現在の8％から10％に引き上げられることが決定している反面、将来、この消費税率がさらに上がることは予測されても下がることは考えにくいと思われます。
併せて、預金をすることによって得られる受取利息は、極めて少ないことから、バブルの時代の団塊世代のようにお金を預け入れておくだけで十分な利息が期待できないため、それに代わる積立投資を早い時期から始めて備えておくことが望ましいでしょう。
最後に、現在のデフレ状態から脱却し、将来は大きなインフレが到来すると言われておりますが、筆者個人の主観として、仮に、インフレになったとしても、将来の老後生活の質が上がることは一切保証されていません。
これらの理由から、20代・30代の若年者が将来老後破綻しないためには、計画的な貯蓄はもちろん、長い時間をかけた積立投資を行うことによる自助努力の資産形成が必要になってくると筆者は考えています。
なお、合わせて知っておきたい、老後に必要な資金については以下記事を参考に読み進めるのもおすすめです。
老後資金準備は、iDeCo（個人型確定拠出年金）がおすすめ
20代・30代の若年者が将来老後破綻しないためには、計画的な貯蓄はもちろん、長い時間をかけた積立投資を行うことによる自助努力の資産形成が必要になってくることをお伝えしましたが、具体的な対策方法としては、iDeCo（個人型確定拠出年金）がおすすめです。
以下、なぜiDeCo（個人型確定拠出年金）が老後資金準備におすすめなのか、その理由について触れていきたいと思います。
iDeCoの基礎知識については以下記事で詳しく知ることができます。
iDeCoは、老後資金準備のために強制的に積立することができる
iDeCoは、原則としてご自身が積立したお金を60歳になるまで引き出すことができないといった大きな特徴があります。
この特徴は、一般的にiDeCoのデメリットとしてあげられておりますが、筆者個人としては、積立したお金を老後資金準備のために強制的に積立することができるため、確実に老後資金を準備できるといった考え方から、むしろメリットであると考えています。
また、目的が何であったとしても、貯蓄をより確実にするためには、給料からの天引きによる財形貯蓄や積立預金などのように、先取り貯金がとても有効です。
そのため、iDeCoのように毎月一定金額を強制的に積立することができ、かつ、お金を引き出せない縛りは、確実に老後資金を準備できることにつながるため、その期待効果は大きいと思われます。
60歳になるまで毎年節税効果が得られる
iDeCoで積立した1年間のお金は、全額所得控除の対象になるため、年末調整や確定申告で納めるべき税金を少なくすることができるメリットがあります。
すでにお伝えしましたように、iDeCoは、60歳になるまでお金を引き出せないことに加えて、iDeCoの終了時期も60歳に達するまでであることから、結果として、iDeCoを始めてから60歳になるまでの間は、毎年節税効果が得られることにつながります。
ちなみに、人によっては、年末調整や確定申告によって所得税の還付が受けられる場合もあると思いますが、たとえば、この還付金を、つみたてＮＩＳＡやＮＩＳＡなどを活用した投資へ回すなど、ちょっとした工夫を加えることで、さらに老後資金の準備を効率的に行うことができると考えられます。
iDeCoで得た運用益には税金がかからないため、積立資産が目減りしない
iDeCoで長い期間に渡って積立投資をすることによって得た運用益には税金がかからないことになっているため、積立資産が目減りしないメリットも大きな特徴です。
たとえば、30歳の会社員がiDeCoで老後資金を準備するために毎月2万円ずつ60歳になるまで30年間に渡って積立を行った場合を簡単にシミュレーションしてみます。
なお、シミュレーションにおいて、運用益は欲しいが、安全な資産運用を行いたいといった考え方を持っているものとした結果となっています。
本来ならば、運用益4,454,738円に対して約20％の税金がかかることになっているため、890,948円（4,454,738円×20％）が税金として徴収され、積立資産が目減りします。
しかし、iDeCoでは、運用益に対する税金が徴収されないため、結果として積立元金と運用益を合わせた11,654,738円を老後資金として準備できることになります。
人によって個人差はありますが、約89万円のお金は、1年間に支給される公的年金よりも多いことも考えられ、極めて効果が高いと考えられます。
長い時間をかけて積立することで、複利効果で資産が大きく成長しやすい
複利効果とは、一定の運用期間中に得られた利益を受け取らず、その利益を再度同じ商品に再投資することを言い、これによって、投資元本が雪だるま式に積もり積もって増加することを指します。
ちなみに、iDeCoを活用して得た運用益は、自動的に再投資されることになりますので、いわば複利効果が知らず知らずのうちに得られることにつながり、結果として、長い時間をかけて積立することで、複利効果で資産が大きく成長しやすいことにつながります。
iDeCo口座はSBI証券か楽天証券がおすすめ
iDeCoを始めるには口座を開設する必要があります。銀行や証券など多くで投資信託の取扱いがございますが、おすすめはSBI証券か楽天証券です。業界屈指の格安手数料や、豊富なサービス・商品ラインナップを誇るネット証券業界最大手の2社です。
老後資金準備のために貯金をする考えは、はっきり言って古い
余裕のある老後資金というのは、人によって金額が異なりますが、少なくともある程度まとまったお金を受け取れることが理想であることは確かです。
団塊世代の方々の時代は、預金としてお金を預け入れておくだけで高金利の利息が付された素晴らしい時代を過ごしてきたと思われますが、現状では、預金としてお金を預け入れたとしても十分な利息と預金額を受け取ることができません。
世の中の時代の流れというものはどうしてもあるわけで、その流れについていけない方は、残念ながら将来淘汰されてしまうのは、今も昔も変わらないことであると筆者は考えておりますが、団塊世代で老後破綻者になっている方は、計画的な貯蓄をしてこなかった方々です。
おそらく、今の20代や30代といった若年者は、本記事で紹介したiDeCoやつみたてＮＩＳＡといった積立投資を計画的な貯蓄と併用していかなければ、団塊世代で老後破綻者になっている方と同じ末路を辿ることになるのではないかとすら感じています。
老後資金とiDeCoに関するまとめ
20代や30代の若年者が、今から老後資金について考えることは早すぎることではなく、与えられた時間を大きなお金に変えられるチャンスがあります。
この長い時間というチャンスを活かすも活かさないも自分次第ということになりますが、今だけではなく、先を見通す考え方を持つことは、老後資金に関わらず、お金を考えていく上でとても大切な考え方です。
通常、人生を生きていく上で何事も楽観的な考え方を持つことはとても大切であると思われる一方で、老後資金準備は、今よりもさらに厳しい時代になってしまうかもしれないといった悲観的な考え方を持って早い段階で行動に移されることをおすすめします。
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